ドローンの資格は必要なの?資格の種類や費用まとめ

ドローン資格

ドローンを購入し、仕事や趣味で使いたい人は、操縦に関する資格を取るべきかどうか悩まれていませんか?そこで今回はドローンを利用するために取得できる資格の種類や、内容を紹介していきます。

ドローンの資格は必ずしも必要ではない

まず、みなさんに知ってもらいたいのは、ドローンの資格は必ずしも必要ではない、ということです。車を運転する際には必ず運転免許が必要ですが、ドローンを飛ばすために必要な公的な免許は存在しません。あるのは民間企業が独自に発行している技能証明書のようなもので、これが無ければドローンを操作できないという類のものではありません。

そして、人口集中地区や空港等の周辺でドローンを飛ばす際には、地方航空局長の許可が必要なのですが、この許可申請もドローンの資格が無ければ通らないわけではありません。資格があれば提出しなくてもよくなる書類が2部あるだけで、決められた書類を揃え、ドローンに関する知識や10時間以上の飛行経験があれば、基本的には許可は下りるようになっています。

ですから、いずれかの資格を取得しなければ、ドローンの飛行許可が下りないというわけではないので、覚えておいてください。自分で飛行経験を積み、書類を揃えれば許可はもらえます。

ただし、農薬散布や測量などで利用するため、産業用ドローンの操作を学びたい人は、専門的なスクールを探し、使用方法を学ばなければ、独学ではハードルが高いかもしれません。

それでは、ドローンのスクールにはどんなものがあるのか紹介します。

JUIDA/ジュイダ(一般社団法人日本UAS産業振興協議会)

日本初のドローン民間資格であるJUIDA。受講料は高めですが、ドローンを一度も触ったことのない人が数日で操縦技能証明証を取得することができます。

受講料:18万~35万円
2年ごとの資格更新料:5,000円
受講条件:なし

JUIDAの認定スクール検索

DPA/ディーパ 一般社団法人ドローン操縦士協会

JUIDAについで有名なドローン民間団体。JUIDAと同じようにドローン初心者が数日でドローン操縦の技能を習得できるようなプログラムになっています。

受講料:20万円
認定書発行費用:12,000円
2年ごとの資格更新料:6,000円
受講条件:なし

DPAの認定スクール検索

DJI JAPAN株式会社

ドローンメーカー大手のDJI社認定のスクール。価格は安く設定されていますが、10時間以上の飛行経験者が対象のため、初心者には向いていません。事前にトイドローンなどで練習しておく必要があります。

受講料:5万~10万円
認定書発行費用:16,200円
2年ごとの資格更新料:16,200円
受講条件:DJIユーザー、10時間以上の飛行操縦経験

DJI CAMP開催カレンダー

ドローン検定協会株式会社

ドローン検定と、ドローン教習所を運営している団体です。筆記試験のドローン検定1~4級を受験することができ、合格者はドローン教習所でドローンの操作を学ぶことができます。もちろん上記の団体と同じように、国交省からも認定された団体ですので、飛行禁止区域を飛行する際に提出する書類の一部が免除されます。ドローン検定は2ヶ月に1度あります。

1級 2級合格者のみ 18,300円
2級 3級合格者のみ 12,200円
3級 受験資格なし  5,600円
4級 受験資格なし 3,000円

ドローン検定
ドローン教習所一覧

最後に、国土交通省が公開している「無人航空機の講習団体及び管理団体一覧」がありますので、講習を希望の人は住まいの近くにある団体を探してみてください。この一覧にある団体で講習を受けると、許可承認申請時に提出する書類が2部免除されます。

無人航空機の講習団体及び管理団体一覧

関連記事

  1. ドローン測量まとめ 【ドローン測量まとめ】完全マップ 9記事で徹底解説
  2. ドローン 空撮 ドローンの空撮に必要な機体やアプリ、周辺機材まとめ
  3. ドローン飛行禁止区域 ドローンの飛行禁止区域とは?飛行前に必ず確認しておきましょう
  4. ドローン空撮 【ドローン空撮】おすすめの撮影テクニック
  5. ドローン申請 ドローンの飛行許可申請の方法
  6. DJI GS Pro 使い方 ドローン測量用自動飛行アプリ【DJI GS Pro】の使い方
  7. ドローン 空撮 【ドローン空撮まとめ】完全マップ 7記事で徹底解説
  8. Mavic 2 Pro 測量用ドローンならMavic 2 ProかMavic Miniが…

コメント

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。

CAPTCHA


従業員募集

長崎県五島市の福江島で、公共事業の測量業務や地籍調査業務を一緒に行える従業員を募集しています。五島市在住者、有資格者や経験者は優遇します。また、五島市ではIターン者への助成制度もありますので、ぜひご検討ください。よろしくお願いします。

PAGE TOP